１８日に会見した小林浩美ＬＰＧＡ会長
国内プロゴルフツアーの各大会スポンサーなどで構成する、日本トーナメント振興協会（ＧＴＰＡ）が日本女子プロゴルフ協会（ＬＰＧＡ）に対し、２７日付で「申し入れ書」と題した“抗議文”を送付したことが２７日、分かった。１８日のＬＰＧＡの来季日程発表会見における小林浩美会長（５５）の発言が事実と異なるとして、各大会主催者から異議を申し立てる声が噴出し、ＬＰＧＡに回答を求める異例の事態となった。
関係者によると、１８日の記者会見後「小林会長の発言は事実と異なり、賛同できない」という大会主催者からの声がＧＴＰＡに数多く寄せられたという。主張は４点。
〈１〉「３６大会が全て放映権に合意した」との発言。ＬＰＧＡ側は「今月１３日までに開催協約書を提出しない場合、来季開催について発表しない」という強硬姿勢を見せた。それで日テレ系３大会は「来季中止」とされＴＢＳ系、フジテレビ系など他局主催大会は「２０年までの継続審議」などさまざまな条件をつけて提出。そのため多くの大会は「放映権の（ＬＰＧＡ）帰属については合意していない」という認識だ。小林会長が１９年開催全大会主催者が放映権に合意したかのように連呼したことは事実と異なるという。
〈２〉「日々努力して卓越した技術をトーナメントで披露している選手の肖像に価値がない、と一部の主催者が主張している」との発言。こうした主張をした主催者は実在しないという。
〈３〉小林会長は会見でネット配信業者と一括契約し、来年３月の開幕戦からネット中継を開始する考えを表明。ただし、配信権の帰属が継続協議となっている大会が多く、セールスする際には主催者の事前了承が必要になる。
〈４〉放映権料の徴収を巡って小林会長は「放映権料は取るつもりはありません」と話す一方で、「放映権は権利料を徴収できる権利」とも発言。ＧＴＰＡは、放映権料についての考えなど４点の見解と主催各社との誠実な協議を求めていく。
◆宮城テレビ継続開催、来週にも協議再開へ
ＬＰＧＡが「来季開催中止」と発表した「ミヤギテレビ杯ダンロップ女子オープン（利府ＧＣ）」について、早ければ来週にも主催者側と協議が再開されることが２７日、判明した。２５日付で国内女子のトップ選手約７０人が連名で、来季大会開催継続に向けた極めて異例の「お願い状」を３大会の放送局に対して提出。それを受けて宮城テレビは２６日、ＬＰＧＡに交渉再開を申し入れていた。
◆一般社団法人トーナメント振興協会（ＧＴＰＡ） １９９１年３月創立。所在地は東京都港区。元ＴＢＳ社長の石原俊爾氏（７３）が理事長を務める。ゴルフトーナメントの振興支援をはかるため、ゴルフトーナメントに関わる男女主催者、テレビ局、広告会社、トーナメント運営会社などの多くの企業と連絡調整をはかり、関係機関を支援する法人。９８年以降毎年、国内男女ツアーの「新人賞」を表彰している。